Errante（エランテ）仮想通貨CFDのスプレッド一覧

※ MT5では、BTC、ETH、BCH、LTC、XRPのみを取り扱っています。

※ 1000倍のレバレッジで取引できる仮想通貨の最大投資ポジションは、2ロットまたは2種類の仮想通貨に制限されています。

Errante（エランテ）で仮想通貨取引をする際の注意事項

Errante（エランテ）での仮想通貨取引（暗号資産取引）は仕組みが少し複雑であるため、以下のことを正確に理解しておく必要があります。

• レバレッジ1000倍はMT4のみで、MT5では主要通貨のみかつレバレッジ20倍でしか取引できない。

Errante（エランテ）で暗号資産を取引する場合には、MT4ではダイナミックレバレッジが適用されます。よって、1000倍のレバレッジで取引を行うことができます。

一方で、MT5では、BTCUSD、ETHUSD、LTCUSD、BCHUSD、XRPUSDの5つのペアしか取引を行うことができません。最大レバレッジも20倍までになっているので注意が必要です。

• ダイナミックレバレッジを同時に使えるのは２銘柄、または2ロットまで。

Errante（エランテ）で仮想通貨をトレードする場合には、ダイナミックレバレッジが適用されます。

ただし、暗号資産を取引する場合には、銘柄数は最大２銘柄、Lot数は最大2Lotまでしか同時に取引できません。よって、一度に大量の銘柄を取引したり、2lot以上の大規模な取引することなどは不可能なので注意が必要です。

• 厳密には、現物ではなく仮想通貨CFDを保有していること

Errante（エランテ）で仮想通貨を取引する場合、厳密には、取引しているのは暗号資産の現物そのものではなく、仮想通貨CFDを取引していることになります。

よって、実際に現物を所有していなくても、ショートポジションから取引したり、大規模なレバレッジをかけることが可能となります。

仮想通貨（暗号資産）とは？

仮想通貨とは、インターネット上で電子データとしてのみ取引される実物のない通貨のことを言います。「資金決済に関する法律」では、暗号資産のことを次の要素を含む財産的価値として定義づけています。

• （1）不特定の者に対して、代金の支払い等に使用でき、かつ、法定通貨（日本円や米国ドル等）と相互に交換できる
• （2）電子的に記録され、移転できる
• （3）法定通貨または法定通貨建ての資産（プリペイドカード等）ではない

簡単に言えば、インターネット上でのみやり取りされるお金のことです。ただし、安全確保を目的として、後から都合のいいように情報を書き換えられないように特殊な暗号技術を用いて金銭・情報のやり取りを暗号化します。この取引情報を正しく保全するためのセキュリティ技術として、ブロックチェーンという技術が使われています。ビットコインはブロックチェーン技術を用いて作成された最初の仮想通貨です。

仮想通貨を利用するメリットとして、以下のようなものが挙げられます。

• （1）手数料が安く送金できる
• （2）24時間365日取引することができる
• （3）中央集権的な管理団体が存在しない

一方で、仮想通貨を決済手段として利用するデメリットとして以下のような項目が挙げられます。

• （1）価格変動が激しく、決済手段として価値が安定しない
• （2）法的規制が不十分な側面がある
• （3）ハッキングのリスク

特に、海外送金を行う場合、銀行送金やクレジットでは非常に多くの手数料を取られる可能性があります。一方で、暗号資産を利用すると、中央集権的な管理団体がないことから、圧倒的に安い手数料と早いスピードで送金を完了することができます。これは、従来の金融システムに比べて、暗号資産を決済手段として利用するいちばんのメリットであると言えます。

ブロックチェーンって何？

では、そんな仮想通貨を支える基盤システムであるブロックチェーンとはどういった技術なのでしょうか？

ブロックチェーンとは、その名の通り一定量の取引情報をブロックとして、それを仮想的なチェーンで繋ぎ合わせることによって情報の改竄を防ぐシステムのことです。

日本語では分散型取引台帳と呼ばれ、中央集権的な管理団体は存在せず、一つの情報ブロックのチェーンを複数のコンピュータで同時に管理することによって、たとえ一つのコンピュータで取引情報が改竄されても、それ以外のコンピューターとの情報との整合性がとれなくなるなり、その情報が改竄されたものであるとチェックできるのです。

ブロックブロックチェーンは、ビットコインのマイニングシステムを支えるためのシステムとしても知られています。ビットコインはマイニングという、コンピューターによる取引情報の処理を複数のコンピューターで競争して行い、最も早く処理できたものに報酬として新たなコインを配ることで、団結による不正を防ぐシステムとなっています。

このブロックチェーンの基礎となっているのがP2Pネットワークです。P2Pネットワークとは、複数のコンピューターが１対1で通信を行うシステム、またはそのネットワークの塊のことを指す名称であり、P2PのPは「Peer」を意味しています。このP2P通信によって、中央集権的な管理団体が存在しなくとも、分散的な取引情報の管理を行うことが可能になった。

さらに、ブロックチェーンでは情報の正しさを判別するために、「電子署名」や「ハッシュ」といった技術も用いられている。たとえば、ハッシュとはデータを暗号化するための技術であり、特定の「ハッシュ値」というキーを用いて、固有のデータを暗号化することができる。それに対して、電子署名は情報を作成する＝取引を行う人々の持つ個別のIDであり、ブロックチェーンでは「公開鍵」や「非公開鍵」と呼ばれている。公開鍵はその情報を閲覧するために誰もが見られるPublic Keyであり、非公開鍵は取引の当事者しか知ることのできないPrivate Keyであると言える。

これらの技術はブロックチェーンが生み出される前から存在した既存の技術であり、それを踏まえると、ブロックチェーンとは既存技術の集合体であると考えることができる。

ビットコイン（Bitcoin、BTC）とは？

ビットコインとはブロックチェーン技術を用いて生み出された最初の仮想通貨であり、世界で初の国家に依存しない電子通貨システムです。

通常の場合、通貨とはそれぞれの国が持つ通貨発行権によって作られ、その国の信用を元に価値が担保される法定通貨です。しかし、ビットコインの場合には、信頼の担保となる中央集権管理団体が存在せず、あくまで、分散台帳によって管理された取引の整合性だけを担保にしています。そのため、ビットコインは発行体のいない、国家から独立して生み出された世界初の通貨なのです。

ビットコインの始まりは、2008年3月に作成されたサトシナカモトと呼ばれる人物の書いた論文でした。これは分散台帳技術を元に仮想的な資産システムを作るというテーマでした。2009年にはこの論文をもとに、ビットコインの元となるオープンソフトウェアが開発され、2010年には世界で初めてのビットコイン取引所が開設されました。

ビットコインは先ほど開設したブロックチェーンという分散台帳技術を元にした、発行体のいないデジタル資産です。そういう意味で、日本では正式には暗号資産と呼ばれています。

多くの暗号資産では発行の上限が決まっており、ビットコインの場合には2100万枚です。2021年時点でその90%近くが発行されています。ビットコインの発行はマイニングという取引の演算処理を行うことで、それに対する報酬という形でマイナーに配られるという形をとります。そのため、世界中で最先端のPCを使ったビットコインのマイニングがブームとなり、それによってかなり大きな電力が消費されるようになりました。ビットコインマイニングがブームとなった多くの国では、化石燃料を原料とした発電システムが主流です。そのため、一部の学者からはビットコインはエコではないとの批判があがりました。

このような歴史を持つビットコインですが、なぜここまで人気になったのでしょうか？ビットコインを持つメリットは主に以下の三つです。

• 国に限らず両替なしで決済できる
• 手数料が格安で簡単に送金できる
• 資産逃避先として金と同等の価値を持つ

一方で、ビットコイン（BTC）を取引する上で、以下のようなデメリットもあります。

• 価格変動が激しい
• 決済に時間がかかる
• 決済手段として導入している店舗が少ない

このように、ビットコイン（BTC）は簡単に送金でき、手数料が安く済むという問題があるものの、世界中で人気となり価格変動が激しくなった現在では、増大する取引量の問題から即時決済を行うことが難しくなってきました。これはビットコインがProof of Workという承認システムを利用していることが原因です。

Proof of Workとはマイニングによって取引情報を処理することで報酬としてビットコインを発行するという、ビットコインのブロックチェーンにおける取引認証システムのことです。このProof of Workはビットコインの場合、取引処理スピードが1秒に5~10件と規定されており、VISAシステムの1700件と比べると格段に少ないです。そのため、取引が一度に集中すると遅延が生じ、即時決済が難しくなります。この問題を俗に、「スケーラビリティ問題」と言います。

この問題を解決するために、ビットコインの派生通貨としてビットコインキャッシュが誕生し、さらにはライトニングネットワークなど新しいテクノロジーも誕生しました。

このように様々な問題のあるビットコインですが、それでも暗号資産の中で最も多く取引されています。一方で、ビットコインに対してそれ以外のコインのことをアルトコインと呼びます。

アルトコインとは？

アルトコインとはビットコイン（BTC）以外のすべての仮想通貨を指す総称です。アルトコインとは「Alternative Coin」の略称です。代表的なアルトコインとしては、以下の通貨などがあります。

• イーサリアム（Ethereum、ETH）の1番の特徴は、契約を自動化するスマートコントラクトという概念です。ブロックチェーン上にあらかじめプログラム化した契約を記載することで、特定条件でその契約を自動的に執行できるようにと考えられた概念です。このスマートコントラクトによって、現在人気のNFTや仮想通貨で資金調達を行うICOなどの概念が生み出され、今や暗号資産の基盤の一つとなっています。そんなイーサリアムは現時点で取引料がビットコインの次に大きい仮想通貨であり、代表的なアルトコインの一つです。

• リップル（Ripple、XRP）は、他の仮想通貨とは一風変わっており、システム全体を管理するリップル社という中央集権的な管理団体を持っている仮想通貨です。リップル社はBtoBにおける国際送金をもっと迅速に手数料を抑えてできるようにするためにつられた仮想通貨であり、リップルネットワークには三菱UFJなど世界中の金融機関が所属しています。そんなリップルは現在仮想通貨業界の中で時価総額7位の暗号資産であり、人気の取引対象の一つとなっています。

• ビットコインキャッシュ（Bitcoin Cash、BCH）は、ビットコインのスケーラビリティ問題を解決するためにハードフォークして生み出された通貨の一つです。ビットコインキャッシュは、ブロックチェーン上に記録される一つ一つのブロックのサイズを拡大することでスケーラビリティ問題を解決しようと試みました。結果、ビットコインから別れ別の通貨として分裂以前のビットコインのブロックチェーンをコピーして誕生しました。そんなビットコインキャッシュは現在時価総額15位に位置しており、人気の仮想通貨の一つです。

• ソラナ（Solana、SOL）は、近年急激に人気となった仮想通貨であり、そのスローガンは誰でも簡単にDApps(分散型アプリ)を開発できるようにすることです。ソラナは手数料が安くかつ処理速度が高速であるという点で、他のDApps開発プラットフォームを凌駕しています。Proof of StakeというProof of Workとは異なるシステムを採用しており、ステーキングというIncome Gain型の新しい投資を可能としている通貨の一つでもあります。そんなソラナは2020年3月と比較的最近ローンチされたものの、すでに時価総額は4位となっており、まさに急成長中の仮想通貨の筆頭です。

このように、ビットコイン以外にも、仮想通貨には様々な銘柄が存在しており、その銘柄数は今や1000種類以上と言われています。

Defiって何？

近年急速に話題になっているのがDefiという概念です。Defiとは「Decentralized Finance（分散型金融）」のことです。これに対比される概念としてCefi（Centralized Finance） = 中央集権的金融という概念があります。

Cefiが従来の銀行や証券会社など、特定の会社や組織によって運営されるサービスのことを表す概念である一方で、Defiは中央集権的な管理者のいない分散的な金融プラットフォームのことです。中央管理者がいないことから、世界中どこの国にいるかによらず、サービスを享受できるようになります。

Defiはスマートコントラクトという中核技術に支えられた概念です。契約をあらかじめプログラム化しておくことで、諸々の取引処理を自動化することに成功しています。

Defiの具体的なサービス例として、以下のようなプロダクトがあります。

• ユニスワップ（Uniswap、UNI）とは2018年に11月に開発されたサービスで、いわゆるDEX（Decentralized Exchange）＝分散型取引所の一つです。DEXとは中央集権的管理者のいない証券取引所のようなものであり、スマートコントラクトで諸々の取引を自動化することによって、仲介者のいない参加者同士の直接取引を可能としています。UniswapはDEXの中で現在最も取引量の多いプラットフォームであり、UniswapのトークンであるUNIは仮想通貨全体でも上位の時価総額を誇る人気の通貨となっています。

• パンケーキスワップ（PancakeSwap、CAKE)とはBNBコイン（バイナンストークン）を基盤としたDEXの一つです。PancakeSwapではガス代（＝取引するためのネットワーク手数料）が安く、口座開設も不要です。オンラインウォレットをPancakeSwapに接続することで、PancakeSwapで取り扱いされているあらゆる銘柄を取引することができます。

• コンパウンド（Compound、DEX)は、DEX上で仮想通貨の貸借を可能とするレンディングプラットフォームです。イーサリアムのネットワーク上に構築された取引プラットフォームであり、レンディングとは銀行預金と同じで、仮想通貨をDEXに預けることで、一定量の報酬を金利として受け取れるサービスのことです。コンパウンドは、スマートコントラクトでレンディング取引を自動化しています。Compoundが発行しているトークンはCompと呼ばれています。

このように、現状DefiはDEXを中心として大きな広がりを見せています。詐欺プラットフォームの存在など問題点は数多くあるものの、仮想通貨の中で最もホットな話題の一つとなっています。

仮想通貨の歴史

世界で初めての仮想通貨はビットコインです。ビットコインは上述したように、2008年にサトシナカモトと呼ばれる人物がインターネット上に投稿した論文「Bitcoin: A Peer-to-Peer Electronic Cash System」が元になっています。この論文をもとに、2009年に世界で初となるブロックチェーンのブロックが形成され、2010年にはアメリカのプログラマーが10000BTCにて、ピザを二枚購入することに成功します。

次に仮想通貨が話題となったのは、2014年のマウントゴックス破綻事件です。当時世界最大規模のビットコイン取引所であったマウントゴックスという取引会社がサイバー攻撃を受けて、多額のビットコインが流出しました。2015年にはBitstampにて同様の資金流出事件が発生。これらの事件をきっかけとして、ビットコインとその取引所のセキュリティ強化に対する意識が向上していきました。

2016年には2度目のビットコイン半減期を迎えます。一方で、日本では資金改正法という暗号資産に関する法律が世界に先駆けて制定されました。

2017年は仮想通貨元年と呼ばれるほどビットコインが注目され、ビットコインバブルを迎えます。この年は、ビットコインのハードフォークが行われ、ビットコインキャッシュが誕生した年でもありました。ICOによる資金調達も盛んになり、それに関連した詐欺事件も踏まえて、仮想通貨が一気に注目されるようになった一年でした。

2018年〜2019年はビットコインバブルが弾けた後であり、一時的に盛り上がった仮想通貨業界も下火となり、全面的な仮想通貨安が続いた年代でした。一方で、日本では「暗号資産」という正式名称が制定されるなど、改めて仮想通貨に関連する様々な基盤が整備された年代でもありました。

2020年〜2023年には、ビットコインは再度急騰し、2017年の最高値を超えて、大幅に続伸しました。それ以外にも、初めてDefiという概念が話題となったり、米SECから仮想通貨に関連する複数の決議が発表されたりなど、仮想通貨業界のインフラが改めて整い始め、機関投資家などのビットコイン投資も増えてきた一年でした。

2024年にはビットコインETFが承認され、ビットコインも4度目の半減期を迎えました。

このように、仮想通貨業界は今も劇的な変化の渦中にあります。そのため、定期的な情報のアップデートが必要です。