Errante（エランテ）株価指数CFDスプレッド一覧

Errante（エランテ）で株価指数CFDをする際の注意事項

Errante（エランテ）で株価指数CFDを取引する際にはいくつか注意事項があります。

• 株価指数CFDにおける配当調整！

Errante（エランテ）でインデックス銘柄をトレードしたい場合には、株価指数CFD特有の配当調整について理解しておく必要があります。株価指数CFDは一般的に配当調整の対象であり、その指数を構成する銘柄が株主に配当を支払うと、その分だけ指数の価値が目減りすることになります。

その調整を行うために、特定の式に基づいて配当落ち日に買いポジションと売りポジションを持っているトレーダーの間で資金調整を行います。具体的な式は以下の通りです。

買い取引（配当調整楽を受け取る） 配当調整額 = 株式配当金 × 保有株数

売り取引（配当調整額を支払う） 配当調整額 = 株式配当金 × 保有株数

• トレード可能時間帯がどの国のインデックスかによって異なる！

Errante（エランテ）でインデックス銘柄を取引する場合、インデックスの国のビジネス時間に応じたトレードが可能な時間帯をあらかじめ認識しておく必要があります。

例えば、アメリカの株価指数であるS&P500、NASDAQ、ダウとイギリスの株価指数であるFTSE100は全て01:02-23:59の時間帯でトレードすることができます。一方で、フランスの株価指数であるF40は09:00-23:00、スペインの株価指数であるES35は09:00-21:00と、それぞれ独自の取引可能時間を持っています。

このように、Errante（エランテ）でインデックス銘柄を取引する際には、トレード可能時間がそのインデックスの国によって異なることがあるため注意が必要です。

株価指数（インデックス）投資とは？

インデックス投資とはインデックスに連動した運用成果を得ようとする投資手法のことです。

インデックスとは、指数という意味で、株式市場やその他の金融市場における全体的な動きを図るための指標です。インデックス投資とは、こうした特定のインデックスが対象とするマーケット全体の値動きに連動した運用パフォーマンスを目指す投資スタイルのことを言います。

インデックス投資はパッシブ運用と同一視されることが多いです。パッシブ運用とは、特定のベンチマークのパフォーマンスに連動するように投資を行う運用スタイルです。例として、日経平均株価指数やS&P500のパフォーマンスを複製するよう設計されたインデックスファンド（投資信託）が挙げられます。

一方で、それに対立する概念としてアクティブ運用というスタイルがあります。これは、ファンドマネージャーの裁量によって市場のリターン（インデックスファンド以上のリターン）を上回るリターンを狙う運用手法です。

直近では、手数料などのコストや歴史的なパフォーマンスの観点から、パッシブ・インデックス運用の需要が強く、インデックスファンド・ETFへの資金流入がアクティブ運用に比べて加速的に増加しています。

株価指数（インデックス）の種類には以下のように様々なものがあります。

• 国内株式指数（インデックス）

• 海外株式指数（インデックス）

• その他インデックス

株価指数（インデックス）のメリット・デメリット

インデックス投資には以下のように様々なメリットがあります。その中でも特に、インデックスに投資するだけで自動的に分散効果を得られる点や、アクティブ投資に比べてコストが低いという点は、インデックス投資を投資の主流たらしめている大きな魅力の一つです。

• 分散投資を簡単に行うことができる

株価指数（インデックス）投資を用いることで、分散投資をとても簡単に行うことができます。

分散投資とは、自己資金をすべて一つの銘柄に投資するのではなく、複数の銘柄に分けて分散的に投資する方法です。

分散投資は投資を行う上で非常に重要です。例えば、一つの銘柄に自己資金をすべて投資してしまうと、その銘柄が値下がりした時に大きな損失を被ることになります。一方で、自己資金を分けて複数の銘柄に分散しておけば、たとえ一つの銘柄で大きな値下がりがあったとしても、その銘柄に投資している自己資金は全体の一部であるため、大きな損失を被らずに済みます。

このように、分散投資はリスクを抑えて投資を行うのに非常に効率的な投資スタイルです。現に、多くの資産運用会社や金融機関が分散投資を採用しています。こうした機関投資家の中で一般的とされる投資配分は運用資産のうち、株式に６割、債券に４割投資するというポートフォリオです。このポートフォリオは60/40ポートフォリオと呼ばれることもあります。

このように広く利用されている分散投資ですが、機関投資家では数百の銘柄に分けて分散投資を行うことも多いです。しかし、個人でこのようにたくさんの銘柄を一度に把握し、その動向を確認するのはとても困難です。

個人での分散投資の難しさを解決する手段として、投資信託というものがあります。投資信託とは、プロにお金を預けて自分の代わりに運用してもらう契約です。

数ある投資信託の中でも、特定のインデックスのパフォーマンスを複製することを目的として作られた投資信託があります。例えば、日経平均株価やTOPIX、またはS&P 500などのインデックスの値動きにパフォーマンスが連動するように作られた投資信託があります。

こうしたインデックス連動型の投資信託は、自分の代わりにインデックスを構成する銘柄全てにそのインデックスの構成割合通りに投資をしてくれるため、自分で投資をしなくてもこうした投資信託を購入することで自動的に分散投資ができるようになります。

また、インデックス連動の先物やCFDも存在しており、これらを利用することもできます。

このように、分散投資は投資を行う上で非常に大切な概念であり、インデックス投資は分散投資を行う上で大変便利な手法となるのです。

• コストが低い

インデックス投資の二つ目のメリットとして、投資に必要なコストが安いという利点が挙げられます。

インデックス投資を行う上で重要となる投資信託は、プロに自己資金の運用を委託する契約です。そのため、運用スタイルによっては運用を肩代わりしてもらう代わりに高額の手数料を取られてしまう場合もあります。

特に、ファンドマネージャーが自ら考えて投資を行い、インデックス以上のリターンを狙おうとするアクティブ運用の場合、そのパフォーマンスは運用を委託するファンドマネージャーの力量に大きく左右されます。こうしたアクティブ運用の場合、ファンドマネージャーに大きく負担がかかる分、手数料や成功報酬などのコストがインデックス投資に比べて大きくなる傾向にあります。

一方で、インデックス投資の場合には、あくまでそのパフォーマンスがインデックスのそれを複製するよう作られているため、ファンドマネージャーはインデックスを構成する銘柄調整を行えばよく、大きな負担はありません。結果として、インデックス運用に必要なコストはアクティブ運用に比べてとても低くなっています。

また、長期間で比較すると、アクティブ運用のパフォーマンスはインデックス運用のパフォーマンスを上回っているわけではなく、成功報酬や運用手数料の大きさを加味すると、インデックス運用の方がパフォーマンスが良くなるとも言われています。

このように、インデックス運用は必要なコストが安く、効率的に資産運用を行うことができるのです。

• 少額から投資することができる

インデックス運用の三つ目の利点として、少額からでも始めることができるという点があります。

通常、自分で個別株式に投資を行う場合には、ある程度まとまった資金が必要になるケースが多いです。例えば、自分の購入したい銘柄の株価を1万円とすると、東証では100株単位で購入する必要があるため、最低でも1万円×100=100万円の自己資金が必要となります。

このように、個人投資家の場合、この最低必要資金が投資を始める上で壁になることも珍しくありません。特に、収入の少ない傾向にある若い人が投資を行う場合には、この必要資金は大きな障壁となります。

しかし、インデックス投資では100万円などまとまった資金がなくとも投資を始めることができます。例えば、投資信託の中には、1000円から投資することができる投資信託も存在します。

このように、インデックス投資は、まとまった資金のない若い方や、投資の知識がない初心者でも、投資のプロに運用を委託し、自動的に特定のベンチマークと連動する運用をしてもらうことで、少額からでも効率的に資産運用することができるのです。

とても魅力的に見えるインデックス投資ですが、以下のようなデメリットもあります。

• 爆発的なリターンは期待できない

インデックス投資ではアクティブ投資ほど大きなリターンは期待できません。

インデックス投資は特定のベンチマークに連動した運用パフォーマンスを目指すパッシブ運用と呼ばれるスタイルの一種です。よって、アクティブ運用のように市場の平均リターンを上回るような爆発的なリターンを狙うのではなく、あくまで安定的な運用を目指します。

また、S&P500や日経平均がもし年間でマイナスのパフォーマンスであれば、それに連動するよう作られインデックス投資信託でも元本を毀損する可能性があります。

• 短期投資には向いていない

インデックス投資は基本的に長期志向です。短期投資には向いていません。

S&P500や日経平均のインデックスでも、日次や月次、年によっては年次ベースでリターンがマイナスになることもあります。こうした場合には、それに連動する投資信託のパフォーマンスもマイナスになります。

ただ、長期の歴史的観点で見ると、株式市場、特に米国の株式市場はずっと上昇を続けています。株価市場は長期的には国の経済成長と紐づくため、米国経済が成長し続ける限り米国株式市場は上昇し続けると考えることもできます。

いずれにしても、インデックスは長期的には上昇する傾向にあるため、短期的に下落したとしても、あくまで長期的に考えることが重要です。

株価指数への投資のやり方・注意点

株価指数への投資には以下のようなやり方があります。

• 株価指数先物・CFD

株価指数先物やCFDはインデックス投資を行う上で便利な投資手段の一つです。

先物取引とは将来時点において特定の商品を事前に決められた価格で取引する契約のことを言います。そのメリットは、将来時点での取引価格を現時点で確定できる点です。

先物取引の中心である金などの貴金属や原油などのエネルギー、小麦などの農産物は天候や地域情勢によってその需要や供給量が大きく変化します。

こうした不安定な状況の中では、先物を使って事前に取引価格を確定するのは、経営を安定させる上で必須でありとても重要なリスクヘッジなのです。

そんな先物取引ですが、CFD（Contract for Difference）と同じで基本的に差金決済であり、実際の商品を持っている必要はありません。あくまで原資産の値動きに連動した資金移動を行うという契約であるため、ポジションを取るのに必要なキャッシュを全額用意する必要はなく、証拠金のみ用意すれば取引を開始できるというメリットがあります。

差金決済であるため、株価指数のような実際には現物の存在しないインデックスも取引対象にすることができます。

商品先物やCFDを使うことで、レバレッジなど通して、効率的なインデックス投資を行うことができます。

• 投資信託・ETF

投資信託やETFはインデックス投資を行う上で最も基本的な投資手段の一つです。

投資信託とは、自己資金をプロに預けて運用を委託する契約のことです。投資信託を利用することで、複雑なポートフォリオを組むことなく、簡単にインデックス投資をすることができます。

インデックス投資を実際に個人で行うのはかなり難しいです。なぜなら、構成銘柄を全て把握した上で、インデックスに占める個別銘柄の割合の通りに投資していく必要があるからです。一度に数百の銘柄を管理し、インデックスの複雑な計算式を理解して、それをポートフォリオに適用する必要があります。

少ない手数料を払うことで、こうした複雑な計算をしなくてもインデックス投資をできるようにするのが投資信託なのです。投資信託では、上記の複雑な調整はすべてプロが代わりにやってくれるため、個人投資家は簡単にインデックス投資をこなうことができます。

また、投資信託の中でも、証券取引所に上場している投資信託は上場投資信託＝ETF（Exchanged Traded Fund)と呼ばれます。ETFは証券口座さえ持っていれば気軽に証券取引所で購入することができるため、インデックス投資を行う上で最も便利な投資手段の一つとなっています。

• 直接投資

個人でインデックスへの投資を行うのは難しいものの、不可能というわけではありません。

ただし、上述したように、個人でインデックスのポートフォリオを複製しようと思うと、一度に数百の銘柄を管理しつつ、インデックスの割合に応じて、各銘柄に対する投資額を調整する必要があります。

そのため、インデックス投資を行う場合には、投資信託やインデックス先物を利用するのが一般的です。

• 株価指数（インデックス）の歴史

インデックス投資は、資産運用業界ではすでに主流となっている王道的な投資スタイルです。様々な機関投資家でも採用され、または個人投資家が気軽にインデックス投資ができるような投資信託サービスを展開しています。今やETFの世界的な純資産額8兆ドルを超えており、ETFへの資金流入は近年加速度的に増えています。

インデックス投資、またそれを可能とするETFは一説には20世紀最大の発明とも呼ばれています。そんなインデックス投資ですが、始まりは1970年代後半であると言われています。1971年にウェルズ・ファーゴ銀行が株式インデックスファンドを世界で初めて作りました。

この背景には個別株をバスケットとしてブロックでまとめて取引できるようになったこと、株価指数先物が上場したことなどが背景にあると考えられています。

世界初のETFとして認知されているのは、カナダのトロント証券取引所に上場したToronto 35 Index Participation Units 35です。このETFはカナダの株価指数であるTSE-35にパフォーマンスが連動するよう設計されたETFであり、世界で初めての上場投資信託として注目を浴びることになりました。

日本国内では、1985年に初めて国内投信委託という会社がインデックスファンドを立ち上げ、1986年には三菱住友信託銀行が日経平均とTOPIXに連動するインデックスファンドの運用を開始しました。1995年には、日本初のETFである日経株価指数300連動型インデックスファンドが上場しました。

このように、インデックスファンドやETFは比較的新しい概念ではあるものの、昨今その需要はますます高まっています。直近では、年金運用における透明性・長期視点で見たアクティブファンドの非効率性の観点から、明確なベンチマークに基づく精緻で保守的な運用への拡大もあって、パッシブ・インデックスファンドにはますます多くの資金が流れています。